”人生100年時代”とか”老後資金2000万円”とか、最近不安なことが多いジョニーです。
あらためて老後の貯えの大切さを実感してます。今日は無職世帯になるまでにどうしたら良いかという話題です。
無職世帯とは世帯主が無職である世帯のこと
今の日本では、60歳以上の約6割が無職世帯だそうですが、現在の高齢者は、他の年代の人たちに比べ、預貯金額が多いと言われています。
このため、詐欺のターゲットになりやすいという傾向も。
実際のところはどうなのでしょうか。
総務省の資料を確認すると、世帯主が60歳以上の高齢者世帯は2019年時点で平均2,285万円もの貯蓄があることがわかります。
この金額を聞くと、自分が将来無職世帯になった時、こんなに貯めることができるか不安になりませんか？
老後資金をきちんと準備するためには銀行との付き合い方も大切です。
銀行口座を上手に活用するには
貯金が上手な人は、銀行口座を貯金の目的ごとに分けて使っています。
目的ごとに口座が違えば、目的別の貯金状況も一目瞭然です。
毎月給与が入ったら、給与受取の口座から他の口座へと振り分けて貯金するのがポイントです。
使える金額が明確になるので、無駄遣いを防ぐことができます。
そして意外と忘れやすいのが金利です。
お金の移動が面倒だったり、金利の高い銀行を知らなかったりと、様々な理由で金利を活用しきれていない人も少なくないでしょう。
貯金が上手な人は、この手間も惜しまずに行動しているのです。
お金の管理を銀行に任せきりにしない
本来の銀行は、預かった預金を融資に回して利息を付けて返してもらい、満期になった利用者に利息を付けて返します。
ところが、銀行も長引く低金利政策の影響で利ざやを稼げなくなったので、保険や投資信託などの売り込みにも積極的です。
銀行が金融商品を勧めるのは、2つの理由があります。
1つ目は、金融商品を売ることで、投資信託会社や保険会社の代わりに金融商品を販売した手数料を受け取っています。
2つ目は、お金を預かると出費が発生します。預かったお金を守るために、預金保険機構に対して預金保険料を支払う仕組みになっています。できるだけこの出費を防ぐためにも金融商品を積極的に売っています。
銀行の金融商品をしっかり検討しよう
長く利用してきた銀行を信じて、勧められるままに金融商品を購入する高齢者も多いですが、投資に失敗して老後資金を減らしてしまうケースも珍しくありません。
特に、それまで投資の勉強をしてこなかった人は要注意。
働き盛りの30～40代が本気で投資をしたいと考えたなら、銀行ではなく投資のプロである証券会社に行く方が良いかもしれません。
ただし、定期預金を取り崩して保険や投資信託への乗り換えを勧められたときは、慎重になる必要があります。
大切な老後資金を守るためには、銀行に任せきりにせずに自分でしっかり検討することが大切です。
無職世帯になった時に後悔しないためにも、今からしっかりと貯金をしておきましょう。
最後までお読みいただき、感謝です。
