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「新型出生前診断」指針改定へ

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新型出生前診断の指針改定へ

一日でも早く母になりたいと願うキャサリンです。まずお相手ですが。。。理想が高すぎるってよく言われます。高収入だけでいいんですけど(笑)

新型出生前診断とは

妊娠はとても喜ばしいことです。

しかし「お腹の子に障害があったらどうしよう…」と不安を抱えながら過ごす方も少なくないようです。

新型出生前診断とは、母体の採血検査によって、胎児の染色体の変化を調べる検査です。

臨床研究として2013年から開始しています。

日本産婦人科学会が新しいガイドラインを発表し、今までは大学病院などの医療機関でしか受けることができなかった検査が、町の産婦人科などでも実施可能になる見通しです。

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妊婦の不安

新型出生前診断を受けるための条件

新型出生前診断を受けることができるのは、出産予定日の年齢が35歳以上の人です。

それ以外には、13トリソミー、18トリソミー、21トリソミー、いずれかを持った子を妊娠・分娩したことがある人、超音波検査や母体血清マーカー検査の診断結果などを受けて、胎児が13トリソミー、18トリソミー、21トリソミーのいずれかを持つ可能性の上昇を指摘された人が対象となります。

血液検査だけなので母体への負担は少ないですが、保険の適用外です。

ダウン症の場合は、陽性的中率が9割を超えています。

「潜った形」で検査が行われている実態

新型出生前診断は、日本医学会の認定を受けた大学病院など109カ所の認定施設で実施され、その後は専門医のカウンセリングが行われます。

しかし実際には、産婦人科でもない施設で検査が行われているという実態があります。

これが「潜った形」と言われる検査で、その数は少なくないそうです。

非認可の施設では、十分な説明がない、診断前後の相談に応じない、などの問題が確認されています。

これを受けて、日本産婦人科学会は新型出生前診断の実施を小規模な医療機関にも広げるよう指針を改定したのです。

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妊婦の採血検査

日本では、出生前診断ついてはそれぞれの医師の考えで決まっているのが現状です。

超音波検査で兆候があっても伝えない医師もいるそうです。

日本の妊婦さんには、「知らされて決断する」という環境やサポートがまだまだ十分ではありません。

高齢出産が多くなりリスクも高まっている今、出生前診断についてそれぞれがしっかりと知り選択をしていくことが重要となってきています。

最後までご精読ありがとうございました。